厨房機器を処分する6つの方法！無料回収や買取についても解説！

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最終更新日：2025/04/23

飲食店を移転する際や閉店するとき、リニューアルする場合など、不要な厨房機器が出てきますよね。家庭用の製品とは処分方法が異なる場合も多いので「どのように処分して良いのかわからない」と悩む方も少なくありません。

この記事では、厨房機器を処分する方法を6つに分けて解説します。買取や処分時の注意点についても解説しますので、ぜひ参考にしてください。

厨房機器とは？

レストランや喫茶店といったの飲食店、スーパーやお弁当屋さんなどの小売店、病院やホテルの調理場のように調理施設で使用する機器全般が厨房機器です。作業台と冷蔵庫が一体となったコールドテーブルや、食洗機や製氷機が厨房機器にあたります。

冷蔵庫も単に容量が大きいだけではなく、優れた冷却機能が特徴です。食洗機も強力な洗剤を使用し、大量の食器を短時間で洗えるなど、家庭用と比べて利便性や作業効率を考えて設計されています。

厨房機器は産業廃棄物として処分する

厨房機器のような業務用の製品は、産業廃棄物にあたります。基本的には、自治体の粗大ゴミ収集では処分できません。

「産業廃棄物収集運搬業」といった産業廃棄物を処理する許可を得た業者に処分を依頼します。

マニフェストは5年間の保管が義務付けられている

産業廃棄物処理業者に依頼した場合、「マニフェスト」と呼ばれる産業廃棄物が適切に処理されたことを証明する書類を発行してくれます。マニフェストは、交付した事業者と、それを受け取った依頼者の双方で5年間の保管が義務付けられています。
適切に処分したことを証明する書類なので、大切に保管してください。

冷蔵庫や冷凍庫はフロンガスの処理が必要

冷蔵庫や冷凍庫のようにフロンガスが含まれる製品は、適切に処分しないと環境汚染につながります。回収を依頼する場合は、しっかりとフロンガスを回収してくれる業者を選びましょう。

厨房機器はレンタル品の場合があるので注意

厨房機器をレンタルしている場合は、返却が必要です。製品にレンタル先のラベルや情報が書かれていないか、処分前に確認しましょう。
気づかずに処分してしまうと、損害金を請求される恐れがあります。

厨房機器を処分する6つの方法

厨房機器を処分する方法を6つに分けて解説します。自治体のルールや機器の状態に合わせて、適切な処分方法を選んでください。

自治体の粗大ゴミ収集をお願いする

自治体や厨房機器の種類によっては、自治体の粗大ゴミ収集で処分できます。数百円〜1,000円ほどで処分できるので、処分費用を抑えるためにもまずは粗大ゴミで処分できないか調べてみましょう。

自治体に収集を申し込むと、指定の場所まで収集に来てくれます。ただし、店舗内から搬出はしてもらえないので、指定の場所まで運び出す必要があります。

遅い地域では回収日が1ヶ月近く先になる場合もあるので、スケジュールに余裕を持って手配しましょう。

 

自治体が指定する業者に引き取りを依頼する

産業廃棄物扱いとなる厨房機器は、自治体の指定業者に引き取りを依頼するのが一般的です。

自治体のホームページは、産業廃棄物収集運搬業者の許可を受けている業者の名簿を記載しています。そちらを参考にし、依頼してください。

厨房機器を扱うショップに買い取ってもらう

まだ使用できる厨房機器であれば、売却を検討しましょう。処分費用がかからないだけでなく、利益になります。

一般的なリサイクルショップでは専門的な機器の需要がないため、厨房機器を専門的に扱う業者に査定してもらうのがおすすめです。自社整備できるところなら、不具合がある厨房機器でも買い取り、もしくは無料回収してくれます。

居抜き譲渡する

店舗を閉店する予定なら、厨房機器を残したまま物件を手放す居抜き譲渡も検討しましょう。自身で所有している土地の場合は、厨房機器や空調、什器など、設備費用を上乗せして売却できます。

賃貸物件の場合は原状回復の義務があり、すべて取り払うスケルトン工事に多額な費用が発生します。設備や内装を残したまま譲渡する造作譲渡が交渉できれば、原状回復の費用を抑えられるでしょう。
すぐに店を始められるため、次の借主にも大きなメリットがあります。
 

これから飲食店をはじめる人に譲る

これから飲食店をオープンしたいという人が身近にいれば、譲るというのも手です。リフォームを検討している場合もあるので、すでに飲食店を営業中の人にも必要な厨房機器がないか聞いてみると良いでしょう。

ジモティのような不用品譲渡サイトを介して、引き取り手を探すという方法もあります。直接引き渡しで交渉すれば、配送料もかかりません。
 

不用品回収業者に引き取ってもらう

産業廃棄物運搬業者の許可を取得している不用品回収業者であれば、厨房機器の処分も任せられます。費用はそれなりにかかりますが、重量のある機器の運搬も任せられるので、楽に処分できるのがメリットです。

即日回収に対応している業者であれば、連絡したその日に引き取りに来てくれる場合も。退去日が決まっている場合のように、急いで処分したいときにも頼りになります。

業者によっては、リフォームやハウスクリーニングも一緒に依頼できます。複数の業者に依頼するよりも、手間を省けるでしょう。
 

無料回収に騙されないで

「無料で回収します」とアナウンスしながらトラックを走らせている業者や、「無料回収」のチラシを配布する業者を時折見かけますが、悪質な業者である可能性も高いのでご注意ください。「回収費用と処分費用は別」といったように言葉巧みに追加の費用を請求し、結局高額な費用を支払わされたといった被害が報告されています。

不用品回収業者に依頼する場合、会社情報が不明瞭な業者の利用は避けておきましょう。不当に高額な費用を請求するような業者は、無許可で運営している場合がほとんどです。
ホームページを調べ、「一般廃棄物収集運搬業」や「古物商」など必要な資格の取得状況がわかる業者を選んでください。

厨房機器を処分するときの費用

厨房機器の処分費用は、大きさや種類によって差があります。業者に処分を依頼する場合の費用をまとめましたので、参考にしてください。

厨房機器の処分費用の目安（2025年3月現在）
業務用冷蔵庫	2枚扉	18,000〜22,500円
	4枚扉	35,000〜50,000円
	6枚扉	40,000〜55,000円
コールドテーブル	2枚扉	18,000〜22,500円
	3枚扉	20,000〜25,000円
冷凍ストッカー	横型	12,000〜18,000円
	縦型	10,000〜13,000円
シンク	2層式	2,500〜6,000円
食洗機	–	10,000〜15,000円
製氷機	–	10,000〜15,000円
フライヤー	–	10,000〜75,000円

運搬が困難な大型の厨房機器は、スタッフの追加費用が発生する場合もあります。業者によって料金設定は違うので、複数の業者に相見積もりを取って比較しましょう。

厨房機器を処分するなら日本不用品回収センターへ

厨房機器の処分なら、日本不用品回収センターにお任せください。買取にも対応しており、買取と不用品の処分をあわせてご依頼いただけます。
その場で査定し、状態の良いものは買い取り、値段がつかなかったものはそのまま処分品として引き取りますので、手間をかけずに処分できます。

最短なら、即日回収が可能。早朝・深夜の回収にも対応しておりますので、ご都合の良い時間をご相談ください。

日本不用品回収センターへの口コミを紹介

日本不用品回収センターをご利用いただいたお客様からは、次のような声をいただいています。買取した品は、自社整備してリユースいたしますので、他社で買い取りを断られたものでも買い取れる可能性がございます。

まとめ

厨房機器は産業廃棄物にあたる製品も多く、自治体で捨てられない場合があります。産業廃棄物運搬処理業の資格を得ている業者に処分を依頼しましょう。
レンタル品の場合もあるので、レンタル先の情報が書かれていないかチェックしておいてください。

ステンレスの作業台や食器棚などは、大きさによって自治体の粗大ゴミで処分できます。まだ使用できる厨房機器は、売却するのがおすすめです。
閉店する場合は、厨房機器を残したまま物件を渡す居抜き譲渡といった方法もあります。

買取と不要品の処分を一緒に行える不用品回収業者なら、処分の手間を減らしつつ買取も利用できます。連絡してすぐに来てくれるので、急いで処分したいときにも頼りになるでしょう。